※本記事は、ABEMA TIMES（2025年9月30日掲載）
「農業の未来を救う？年間1万人が訪れる『農泊』の可能性とは…収入増や知名度だけではない“真の課題”を石倉秀明氏が指摘」
（https://times.abema.tv/articles/-/10201571?page=1）を参考に、Grean Loop編集部が再構成・解説したものです。
農業の未来を救う？ 年間1万人が訪れる「農泊」の可能性と課題
農家の減少や農村の過疎化が進む中で注目されるのが「農泊（農山漁村滞在型旅行）」です。栃木県大田原市では、この10年で農業人口が2割減少したことを背景に、農泊を地域振興の柱として推進しています。
農泊では農作業の体験に加え、農村での暮らしそのものを共有できるのが魅力。訪れた中学生や農業大学生は、自ら収穫した野菜で調理し、農家と一緒に夕食を楽しむ中で「食の大切さ」を学んでいます。実際に、農泊をきっかけに移住するケースも生まれており、受け入れ農家は180軒に拡大。年間でおよそ1万人が訪れるまでになりました。
一方で、収入や知名度の向上だけでは解決できない課題もあります。
農泊の収益性と限界
大田原市では1軒あたりの年間最高売上が400万円に達する例もある一方、個別の農家が単独で取り組む場合は収益性に乏しいケースも少なくありません。また、インバウンドの受け入れでは、言葉の壁や「農泊」そのものの認知不足がハードルとなっています。
石倉秀明氏が指摘する“真の課題”
山田進太郎D＆I財団COOの石倉秀明氏は、農泊を地域全体の事業として広げていく推進力の欠如を最大の課題と指摘します。
「個別のやる気だけでは持続的な仕組みにならない。街や村全体で推進するために、積極的に動き、課題解決や価値磨きを粘り強く続けられる“ファーストペンギン”の存在が不可欠だ」
情熱あるリーダーが核となり、周囲がフォローすることでビジネスとしての農泊は深化していきます。
Grean Loop編集部コメント
Grean Loop編集部としては、「農泊」は単なる観光事業ではなく、農村と都市をつなぎ、農業人口減少に歯止めをかける可能性を秘めた取り組みだと考えます。地域の持続性を高めるためには、収益モデルの構築だけでなく、人材育成や教育との連携、そして何より“情熱ある推進者”の存在が重要です。農泊は「農ある暮らし」を再発見し、都市住民が農業と関わる入口として今後さらに注目されるでしょう。
出典：
ABEMA TIMES「農業の未来を救う？年間1万人が訪れる『農泊』の可能性とは…収入増や知名度だけではない“真の課題”を石倉秀明氏が指摘」（2025年9月30日掲載）
※本記事は公的資料や報道内容など、信頼できる情報をもとに構成されていますが、記載内容に誤りやご意見がございましたら、お手数ですが下記よりご連絡ください。
また、記事内容に関するご質問・情報提供・削除依頼なども、お問い合わせフォームにて受け付けております。
関係者様・メディア関係者の方も、お気軽にご連絡ください。
Grean Loop編集部｜お問い合わせフォームはこちら
コメント